１．
７月２７日、香港の鳳凰テレビのニュースで、吉林省の通化鋼鉄の社長が
従業員たちに吊るし上げられて、死亡したと報じていた。大陸で教育を受け、その後香港に移ったニュースキャスターは、「日本ではリストラされた社員が、自殺したりするが、中国では自分たちの首を切ろうとする社長を死に至らしめるようだ。」と揶揄しながら解説していた。
日本にはかつて労使の団体交渉の場があり、賃金交渉が主だが、大きな負債を抱えて倒産の危機においこまれた企業が、従業員の大幅削減に踏み込まなければならないような状態に陥ったときの説明の場で、組合員が社長以下に詰めよって、経営陣は窮地に追い込まれ、病気を理由に入院するもの、自殺して従業員にお詫びするようなこともあった。
中国で従業員が社長を追い詰め、人質にとって死亡させるという事件は文革後の中国では珍しいことにちがいない。文化大革命のときには、いわゆる実権派と呼ばれた機関のトップや、工場長などが吊るし上げにされて、退陣させられ、三角の帽子をかぶせられて、トラックに乗せられて、市中引き回しされたようなことはよく起こった。それで自殺した人も多かったと聞く。
通化鋼鉄という名前は、かつて私が、中国冶金進出口公司から銑鉄を大量に買い付けていたときの有力な供給元であったことから、その当時のいろいろなことを思い出させられた。北京から夜行列車に乗って、東北地方の製鉄所の町を何度か訪れた。当時はまだ平炉が残っていて、駅頭を出ると、七色の雲のような煙が、我々を驚かせた。公害をまだ大きな問題として深刻に考えるまでの余裕がなく、人々はその煙が煙突から出ていることが、自分たちの生活を保証してくれているとの気持ちの方が勝っていたのだろうか。住民の口からは、それに対する非難の声を聞かなかった。
２．
さて銑鉄輸出の件に戻るが、日本は奈良時代の昔から、中国から銑鉄を輸入していたという記録がある。以前、上野の国立博物館に、ちょうど京都の八橋の焼いた菓子のような格好の「鉄片」というものが、展示されていた。これは大陸或いは朝鮮半島経由で輸入された銑鉄で、日本はこれを使って、刀ややじりなどの武器に使用していたとの説明があった。壬申の乱などのころ、こうした鉄片をより多く輸入できたものが、戦いを有利に進めることができた。これは織田豊臣軍も、明治昭和の日本も同じである。
島根県で、砂鉄から日本刀や鎧兜の鉄を生産するようになるまでは、大陸から輸入した鉄源に依存していたのである。日清戦争の賠償金で建設が始まった八幡製鉄所も、その鉄鉱石は武漢の近くの大冶という鉄鉱山から、長江を下って、八幡に運ばれた。以前、クレームを受け、長江沿岸の大冶鋼鉄を訪れたとき、かつてここに暮らしていた、日鉄大冶の邦人たちの再訪の記事が壁に貼られていた。
日露戦争後、南満州鉄道を敷設し、その沿線に馬の鞍のような山があったのを見つけた人が、そこを発掘調査して大きな鉄鉱石の鉱脈を見つけた。それで、そこに鞍山製鉄所を作り、生産した銑鉄を日本に持ち帰った。馬の鞍のかっこうをした山には、鉄鉱石が埋蔵されているケースが多いとみえて、南京の西にも馬鞍山製鉄所があり、香港の九龍半島にも馬鞍山という鉱山があって、日本にも輸出されていた。
第一次大戦後の列強による建艦競争に象徴されるように、帝国主義各国が軍艦や武器を大量に製造し始めた結果、鉄の需要が急増した。それで鉄鉱石の調達は益々喫緊の問題となり、先輩たちはマレー半島西岸のバトパハ近辺での採掘や、南豪州からの輸入に懸命な努力を重ねて調達に懸命であった。これが第二次世界大戦勃発の引き金の一つとなる。即ち米国の圧力によって、英系資本が採掘していた豪州の鉄鉱石輸出は、ある日突然、禁輸となってしまったのだ。
米国は鉄鉱石のみならず、スクラップや原油の輸出も禁じた。それで、日本は、鉄源と原油を求めて、旧満州の各地をくまなく調査し、製鉄所をつくり、
軍需物資の調達を行った。もし大慶油田がそれまでに発見されていたら、マレー半島から、インドネシアに資源を求めて、戦線拡大の必要性も多少は緩和され、戦局は変わっていたかもしれない、とは大連にきてよく聞かされる話だ。
３．
鞍山鋼鉄とか本渓鋼鉄という大手高炉メーカーは、貿易開始直後は非常に積極的に銑鉄輸出をしていたが、しばらくすると、後発組に道を譲ることとなった。
後発組というのは、高炉だけのミルで、そこで生産した銑鉄を消費地に近い上海などの製鋼メーカーに供給してきた企業である。鉄鉱石とコークスを高炉に投入し、溶融された１，５００度の溶銑を鋳銑機というエスカレーターのような鋳型に注入し、なまこのお化けのような一個５０KGほどの鉄の塊にして、遠隔地の製鋼メーカーに輸送する。そしてそれを再度加熱溶融するだけの機能しかない「化鉄炉」という大きな鍋で再びとかし、転炉に投入しスクラップなどを混入して、酸素を吹き込んで、鋼（はがね）にしていた。
手形決済の支払いが滞って三角債などが蔓延し、不況で上海などの製鋼メーカーからの発注が減り、入金がぱったり止まってしまったので、こうした銑鉄メーカーは、すぐ現金を貰える輸出に乗り出してきた。
国内は中央政府の管理下で、物価水準に会わせ、原料価格も燃料価格も極端に低く抑えられていたので、最初、本渓鋼鉄などが高品位の銑鉄を輸出し始めたときは、１５０ドルとか１６０ドルという値段で、生産者も大きい利益を得ていたし、買い手側の日本の需要家も燐分とか硫黄の低い高品位銑鉄を高く評価していた。
４．
それが、一年も経たないうちに、上述の銑鉄メーカーが、安値を提示して、輸出市場に登場してきた。その結果、洪水のように輸出ドライブがかかり、あっという間に百万トン以上の数量に膨れ上がり、供給が需要を上回った。そして値段もずるずると百ドルを切り、しまいには８０ドル台まで一気に下落した。
そのころになると、中央政府の冶金工業部及びエネルギー関係の研究部門から、強いトーンで抗議の警告が発せられた。国内の貴重な鉄源と石炭などの大切なエネルギーを、国際水準から程遠い安値で、外国に輸出するのは、エネルギーの安売り、国家資源の泥棒である。よって価格も是正し、数量も制限すべし、と。
それで、ある日突然、輸出税を課すとの発表がなされた。
百ドル以下で契約していたものが１２０ドル以下では輸出許可証が下りないという。さあ困った。日本の需要家に事情を説明して、２０ドル以上の価格差のなにがしかを負担してもらうことで、契約履行するようなことになった。残りは商社の負担として、通常は２－３％しか口銭の無いこのビジネスでは、数量が１０万―２０万トンと大きいだけに、大きな損失を蒙ることになった。需要家からは、それまで儲けた分を吐き出しなさいよと、言われた。
それでも次回の商談では、１２０ドルの最低価格での成約となり、なんとか先の損失を３－４回の取引で取り戻すことの希望が見えてきた。
５．
ところが、今度は、輸出税の問題より更に深刻なことが起こった。即ち、輸出数量規制が始まったのである。秩序だった輸出をするために、輸出許可証を、生産能力に余裕のある、大手高炉メーカー中心に絞り込んだために、中小の銑鉄メーカーには、輸出許可証が下りなくなったのだ。
本来、それらの専業メーカーは、製鋼メーカーへの銑鉄供給のために存在していたので、その大半が輸出されてしまえば、国内は供給不足に陥ってしまう。国は輸出数量を規制し、供給不足を解消し、価格引き上げに乗り出してきた。
国際貿易で論議を起こす問題だが、民間企業間の貿易契約は、双方の政府の公租公課などに変更が生じた場合は、売り買い双方がその負担を巡って、協議して定めること、という約款がうたわれている。これは双方の力関係と市場の強弱に影響されて、その負担の方法や分担率が決まるのが常である。
突然の輸出許可制導入ということで、相手先の銑鉄メーカーは、政府からの輸出許可が下りないとして、契約破棄を申しいれてきた。中国国内での需要も増大して、輸出に回さなくとも十分な収益が見込めるようになった。
さあこうなると、今度は価格面での損失だけでは、ことは済まなくなってしまった。市場価格は当然のことながら、急カーブを描いて上昇する。他の国に同等品を求めても、おいそれとは入手できない。需要家からは、値段もこの前上げたばかりだから、なんとしてでも、契約どおりの条件で、３ヶ月以内に、代替品を納入せよと迫られる。
こんな、若い頃の難儀が、瞬時に蘇ってきた。通化鋼鉄は当時、年産どれくらいだったのだろうか。宝山製鉄所が６百万トンという時代だったから、多分、百万トンはいかなかったであろう。
６．
今回の社長死亡の記事をここ数日、丹念に調べてみた。
７月２８－３０日の「新商報」などの報道やテレビニュースなどをまとめると次のようになる。
７月２４日、通化鋼鉄集団で群集による社長致死事件が起こった。一部の社員が、工場内で集会を開き、窮状を訴え、その結果高炉７基が生産停止に追い込まれた。今年３月に一旦は撤退した、かつて２番目の株主だった建龍集団が、７月に入って、６６％の株を取得して再び経営権を握った。建龍が再度派遣してきた、前回もリストラを断行した陳社長を、殴打して死に至らしめた。
通化鋼鉄は、吉林省の最大製鉄会社で、年産能力７百万トン。２００５年に、経営危機に陥った同社の再建時に、出資者を募ったとき、建龍集団が乗り出してきて、再建途上にあった。それが昨秋から金融恐慌の影響で、業績はみるみる悪化し、今年の初めに、撤退していた。
建龍の経営陣と通化の従業員の間には、怨念と憤怒が堆積していた。それが
７月には又再び経営権を握って乗り込んでくることになった。
７月２３日、一部社員や退職者が、それ以前のリストラなどの諸問題解決も含めて、多くの社員を引きずりこんで、直訴に及んだ。生産ラインに入りこみ、原料輸送を止め、高炉を休風させてしまった。建龍の張志祥会長は、通化の幹部たちとの合意内容を発表する予定だったが、この内容が従業員の一部に漏れ、大変な騒ぎとなった。
それで２４日朝から幹部が手分けして、各職場に説明に回った。重任社長として送り込まれてきた陳氏は、製銑工場での説明を終え、１０時半ごろ、コークス工場に入った。彼がコークス工場事務所に来るということを聞きつけた職員と家族たちは、なだれをうってコークス工場に押し寄せた。それまでに彼によって解雇され、ひどい目に遭わされて来た職員とその家族たちが、「建龍は通化から出てゆけ」、「陳社長は通化から出て行け」と口ぐちに叫んだ。それでも陳社長はいっこうにひるまず、職場に戻るように説得した。そのうち、固い底の作業靴を投げるもの、ペットボトルをぶつけるものが現れた。そして、彼は廊下に引きずり出され、群集に殴打された。殴られても彼は事務所の部屋に逃げ込んだのだが、探し出されて、人質として軟禁された。
７．
彼を人質として抑えていた男は、中国伝統の「侠」に感じての行動だと思う。彼に共鳴した人たちに支えられて、一命を賭して立ち上がったのであろう。それが群集を集め、その力で、経営陣たちに、従業員の生活のことを、これっぽっちも考えないような再建策の撤回を求めたということだ。まさか相手が死ぬとは思いもしなかったであろう。
こうした事件を引き起こした以上は、処罰されることは覚悟の上、大衆を救うために、一身を投げだす、という義侠心が東北の片田舎に残っていた。中国では２１世紀の今日も、「侠」の精神が受け継がれている。司馬遷の「史記」の中の「遊侠列伝」の主人公たちの身の処し方が手本となっているようだ。
こうした展開で、建龍はリストラ案を撤回し、それまでの筆頭株主であった吉林省国資委と通化市政府の幹部は、取り囲んでいた群衆に対して、建龍への経営譲渡を撤回すると発表し、人質解放と現場からの撤退を求めた。
その結果、大部分の人は退去したが、少数のものが残り、救出を拒んだ。それで、コークス工場宿舎からの突入を図り、社長を救出したが、同日２３時、救助の甲斐なく、死亡した。公安関係者が死に至った状況を調査しているという。
３万余人の従業員を今度は５千人にするというリストラ案が、買収側から漏れたというのが、そもそもの発端だという。
８．
その後の報道によれば、事件に至った背景は、昨年の９月に始まった金融危機で、通化鋼鉄の経営も大きな打撃を受け、今年３月には、将来を見限った建龍集団は通化鋼鉄の株を売却して、経営から手を引いた。それが今年の５月に入り、政府の４兆元の内需刺激の発表により、鋼材の需要回復が顕著になりだした。線材製品中心の通化は６月の月次で、４、５００万元（約７億円）の利益を計上した。
建龍は、吉林省国資委（公的機関で通化鋼鉄の筆頭株主）と協議の結果、７月に、建龍が、１０億元現金出資し、国資委から株の譲渡を受け、６６％を取得して経営権を握ることに合意した。そして、陳国軍というかつての社長を再度派遣し、国有企業を民営の手法で徹底的に改造しようとしたのである。
それまでも、２００５年に建龍が３６％出資した後の経営改革により、給与は下がる一方で、リストラ対象者には、月間２００－６００元の勤務期間に応じた最低金額を払うだけ。そして現役の職員は月間１，０００元のみだったが、金融危機時には平均５００元未満だった、という不満不平がマグマのようにわだかまっていた。その一方で、建龍のトップは、月収数百万元も取っているとの噂が流れていた。１万人のリストラ社員の月収に相当する。
８．
これまでも多くの従業員をリストラしてきたのだが、今の３万人の従業員を５千人にするとは、これまた大変なリストラである。そもそも、国有製鉄所は、古来、病院から保育所、学校などのインフラをはじめ、鉄鉱山と石炭の採掘まで、すべてを一貫生産してきた、一つの社会共同体であった。
社会主義経済では、低賃金、低価格の原料で、こうしたコンビナートに付帯する住民の生活がなんとか成り立つようになっていた。生産された製品は、その住民が生活してゆけるだけの収入を保証していた。
かつては１０万近い従業員がいて、工場訪問の際には、生産現場のラインのみならず、発電所や病院など完備していることが紹介され、従業員の多さが自慢の種であった。会社の大きさは生産高のみでなく、何人の人間を養っているかも指標とされた時期があった。
それが、改革解放後は、同業他社との厳しい競合にさらされ、９０年代からは、インフラ関係、社会福祉関係は分離独立させ、鉄鋼生産だけに集中してきたのだが、それでも生産能力７百万トンで３万人を養うというのは、２１世紀の競争社会では、困難に違いない。
十年ほど前、かつて君津製鉄所の所長だった人から聞いた話だが、長い不況で、全国数ヶ所の高炉を止めることになった。同じ仲間として、長い間ともに働いてきた人たちに、辞めてもらわねばならなくなった。舟が沈みそうになったので、その中から何人か海に飛び込んでもらわねばならない。でも飛び込んだ人の多くは、船縁に指をかけて、もう一度舟に乗せて欲しいと頼む。その人たちの指を鋭利な刃物で切り落とさなければならない。それが高炉を止めるということだ、と。
９．
武漢製鉄所でも、かつて劉所長から、同社が大規模のリストラを実行するに際して、多くの仲間たちには、製鉄所から出発する前に、馬と食糧、衣服をしっかり整えさせて、送り出さねばならない。馬も食糧もなにもなしで、路頭に迷わせるわけにはいかない、という話を聞いた。大都市の製鉄所だったからできることでもあった。
この吉林省の朝鮮国境に近い通化の製鉄所を、唐山にベースを置く、設立後十年に満たない製鉄会社、建龍集団の経営により、２万５千人以上がリストラされるとの噂が、飛び交ったのである。
米国のGMの工場閉鎖とリストラの苛酷さは、新聞でも取り上げられているが、吉林省の鉄の町通化では、この周辺に再就職の場所はなかなか見つからない。ましてや、それまでは鉄は国家なりとして、一生安心して暮らしてゆけると考えてきた従業員と年金生活者たちには、GMの労働者、年金生活者以上の将来への不安が襲ったことであろう。２万人余の従業員は他所に移るしか手立てはない。
１０．
その５でも触れたが、リオティント社の豪州国籍を取得した北京大学卒のエリート中国人幹部のスパイ容疑による拘留も、今回の建龍集団から派遣された社長の致死事件も、いずれも昨年の９月に起きた金融危機が引き金となっている。
一方は、４倍にまで膨れ上がった鉄鉱石価格が、急激な需要減退で、製鉄会社のボスと彼との間で結ばれてきた、中国人どうしの間の水増し契約の履行が、中国の悪しき伝統で、転売先がなくなった結果、秋以降は引き取りが出来なくなったこと。その不履行に対するペナルティを豪州の本社の指示に従って、各製鉄所のボスたちに、何とか一部でも引き取るか、ペナルティを支払うように交渉してきた男が、彼の内情を知る誰かから密告されて逮捕された。自分だけ儲けて、尻をすべて俺たちにかぶせて来るのは許さない、というかの如くに。
通化鋼鉄の社長も、一旦は昨秋の不況を理由に、撤退した通化鋼鉄に対して、手のひらを返したように、今度は経営権を握る６６％を取得し、これまで営々と築き上げてきた、従業員の殆どを解雇する。こんなことを許しては、先輩に申し訳ない。しかもそのボスは利益を独り占めにして、１万人分の退職年金以上の収入を得ているのだ。
天網恢恢 疎にして漏らさず。
憤怒の労働者の鉄拳が彼を成敗した。
多くの中国人は今回の事件を、どのようにみているのだろうか。
腐敗した省政府の投資担当部門の官僚と、建龍のボスとの間の取引が、そのうちに明るみに出され、エンロンの如くに急拡大を遂げてきた、建龍集団が破綻するのではないかと危惧される。致死の社長への同情は少ない。
因みに、建龍集団は鋼材貿易から身を起こした張志祥氏が１９９９年に鉄鋼生産企業に関与し、この十年で急成長してきた、製鉄、資源、造船、機電の４つの柱から成る企業集団で、傘下には唐山建龍、承徳建龍、吉林鋼鉄、黒竜江建龍、撫順新鋼鉄など５社を抱え、２００８年の実生産高は６５４万トンで、２０１０年にはグループ全体で、年産能力は１８００万トンに達するという。中国十大富豪の一人で、資産は２９億ドルという。
２００９年７月３０日 大連にて
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