１．
その４を書き終えて暫くして、ブラジルからフランスのパリに向かったエアバスの、不幸な墜落事故があった。中国では当初はあまり大きく報じられなかったが、４名の中国人が搭乗していたと報じていた。数日経過し、殆ど生存者の可能性が無くなった頃、搭乗していたのは遼寧省の本渓鋼鉄の経営幹部と子会社の貿易公司の役員だと発表された。豪州とブラジルの鉄鉱石の山を視察して、帰途パリ経由で帰国予定であった。
私の中国の友人は、この４名は、鉄鉱石の輸入関連会社からの招待旅行で、ブラジルから普通ならアメリカか日本経由で帰国していれば、こんな不幸に遭遇しなかっただろうに、とのコメントであった。行間の意味するところは、パリでの観光と高価な買い物に釣られた結果の禍であるということだ。
かつて日本でも、大手製鉄会社の幹部が、取引先の複数の商社員を連れて、ブラジルやカナダ、南アフリカなど、一般の日本人にはめったに行けない場所に、鉄鉱石の鉱山を視察するという名目で、大名旅行をしていた古き良き時代もあった。９０年代の終わりに、すさまじい鉄冷えが襲来した結果、複数のやくたいもない商社経由での輸入代金支払いを停止し、口銭も大幅にカットし、各鉱山会社との直接取引に変更した。その結果、こうした慣行は激減したようだ。
日本での鉄鉱石商談は、大手ミルが幹事会社として、業界を一本化し、豪州やブラジルなどの鉱石会社との直接交渉によって、比較的安定した価格レベルを保ちながら、２００３年ごろまでは双方の納得できる、再生産可能かつ穏当な展開を示してきた。鉱石会社も何社かは淘汰され、吸収合併されたが、残ったところは、黒字経営を保ってきた。最近中国アルミとの提携やBHPとの合併話などで話題となっている、リオ社の経営危機は鉄鉱石以外の部門での採算悪化や投資の失敗などが主因だと言われている。
鉄鉱石会社と製鉄会社は、お互いを「同じ船に乗り合わせた乗組員仲間」として、互いに相手なくしては生存してゆけない、という固い絆で結び合ってきた。お互いの目指す方向は、より競争力のある企業へという点で一致していた。
片方だけが、大もうけするということは、長い目でみれば通じないことだとの
はっきりした認識を共有していた。
２．
この絆がゆるみ、両者の関係が大きく変動したのは、２００５年の価格が前年比７１％も上昇したことが発端であった。その後も毎年値上がりし、０８年には９６％も上昇し、５年間で４倍以上となった。こうした値上げの魁をきったのは、中国の鉄鋼会社の買い付け窓口会社であった。この間、石油の上げ幅も大きかったが、産業の基礎原料としての鉄鉱石が非鉄金属や希少金属のような大変動を起こすことは、なにか不自然な要素や背景が、作用しているのではないかと、かつてこのビジネスに関わったものとして、とても気がかりで、原因は何だろうかと長い間、気になっていた。
どうして、中国の製鉄会社はこんなに急激な価格アップを受け入れられるのだろうか。いろいろな人に聞いてみたが、明解なコメントには出会えなかった。それが今年に入って、日本ミルが価格交渉の主導権を取り戻し、３３％ダウンで決着したとの報道が流れ、中国側がそれをいっかな認めようとせず、膠着状態に陥っているとき、ある中国人の言葉が、ヒントとなりすんなりと私の頭に入ってきた。輸入割り当てという言葉だ。
３．
言うまでもないことだが、商品の価格が需要と供給によって決まるというのは、ゆるぎのない論理である。しかし中国での鉄鉱石の価格が、日本の「同じ船の仲間」という特別な絆とは、無関係な「余分の輪」がいくつも介在していることが、４倍以上の値上げをもたらした原因ではないかということであった。
即ち、同じ船にもともと乗ってはいない、乗ってはいけない人が、船に乗り込んで、個人的な利益の為に、船を上下左右に大きく揺さぶったことが原因なのではないか、ということだ。
それは、こうして起こった。年間１億トンほどの粗鋼生産量であった中国が、
過去数年の間に、あっという間に４倍以上の生産高を誇るようになったのだ。
中国各社の生産高の発表数字は、同じ粗鋼の何パーセントかが、切断工程での切れ端とか、あるいは不良品として、短期間後にすぐまた同じ炉に戻され循環されることから、何割かは割り引いて見なければならないが、４倍近くにまで膨れ上がったのは、事実であろう。
それにしても、生産量の急激な拡大と、価格の急激な上昇が、ほぼ同じ比率というのは解せない。この裏には、なにか中国的なマジックが働いていたと見るのが妥当である。そのマジックの技、舞台裏が、なかなかつかめなかった。
誰しも、自分の作ったものが、高い値段で売れているうちは、あまり深刻にものごとを考えることはしないようだ。売れなくなり、経営不振に陥ると、その原因を突き止め、再び這い上がろうと懸命に努力する。そうした過程で、過去の４倍以上もの価格アップの原因を探し出そうとし、それを排除して、健全な状態に戻そうとする。そうした動きの中で、一つの事件が起こった。
４．
それは、７月に入って、中国当局がリオティント社の上海事務所の駐在社員４名を「国家機密を盗んだ罪」で拘束したことである。それから、いろいろな報道を注意して読んでいるうちに、何かが徐々に分かり始めたような気がする。
公開された資料に依ると、４名の所謂「スパイ」のトップは中国天津が本籍で、１９５７年生まれ、天津の抗大紅一高校卒業後、北京大学に学び、８０年代には、赤い資本家と言われ国家副主席にまでなった、かの有名な栄毅仁の設立した「中信集団」という国有企業に入り、順調な滑り出しをしていた人物、胡士泰という男が本件の主役であるということだ。
１９９２，３年ごろ、まだ外資系企業にトラバーユして高給を食む中国人が少なかったころ、彼は、オーストラリアの会社が北京に設立した事務所で、コンサルタントと貿易の仕事を始めた。７月１５日付けの「新商報」に依ると、この事務所は北京東城区の香港マカオセンターというビルにあった。その後、彼はリオティント社に入り、ハマスレー鉱山の販売に携わり、オーストラリア国籍を取ったという。
世界の三大鉄鉱石会社の中国事務所には、彼と似たような経歴の持ち主が多いと伝えている。かつて国有大企業や製鉄会社に勤務した経歴があり、英語も堪能で、中国の業界事情にも詳しく、各製鉄所のトップにも人脈がある人間を、自社の駐在代表に据えている、という。
筆者自身も、１９８０年代初めから１９９０年代の終わりまで、中国に駐在し、或いは日本からたびたび中国に出張しては、こうした人々とも接触し、情報交換などして、各ミルの増産計画、即ち３年後あるいは５年後には、新たな製鉄所を某所に建設し、生産規模を現在の２倍にするとか、４倍にするとかの非常に景気のよい情報を得ていたことがある。彼等は、本当のことも漏らすだろうが、時にはガサネタのときもある。同じ供給者として、自分にも利益になると思われる情報を、故意にリークしたりもする。
彼等自身は、中国語でいうところの「自己人」として、製鉄所のトップやその周囲の人々と、同じ仲間、身内として付き合い、夕食をともにし、高価な贈り物も届ける。贈りかたも完璧に熟知しており、贈賄として検挙されないような、とてもうまい方法を使っていた。ところが、ここに来て、誰か密告したのか、首都鋼鉄の幹部などの名前が新聞に発表されはじめた。収賄容疑である。
５．
彼らが各ミルから入手した情報は、オーストラリアの本社に打電され、それらの情報を、何人もの人間から別個に送られてくるものを、整理して、その信憑性に点数をつけ、比較的確度の高い情報だけが、スクリーンされ、コンパイルされて、３大鉱石会社の経営トップに届けられる。翌年の需要の伸びや３年後の需要の伸びをしっかり頭に叩き込んだ経営幹部は、価格交渉の窓口担当に対して、自信を持って高姿勢で臨むように檄を飛ばし続ける。その結果が４倍近い値上げとなったのであると言えよう。
この時に、３大鉱石会社だけが儲かったのか、というと、事はそう単純ではない。鉄鉱石価格が上昇している間、日本の各製鉄会社も空前の収益を誇った。株価も上昇し、配当も信じられないほどの配当を実行できた。その時点では、
オーストラリアの楽天的な男たちがよく口にする、ウインウインの状態であった。
一方の中国ではどうであったろうか。
国有製鉄会社の幹部と自社で設立した鉱石の輸入専門会社のトップは、リオ社の胡士泰氏が、会社を訪問する時は必ず顔を出し、市況や世界動向に関する情報交換をしながら、夕食を共にする。この時に、相応の手土産を受領し、自社の必要量を内密裏に彼に漏らし、実需より何割か多めの数字を流して、その数量供給の密約をさせる。胡氏の本来のミッションは、支払い面などに問題のない、国有会社への販売量拡大が第一義であり、そうした国有会社との年間契約を締結して、ビジネスを成功させ高額の給与とポストを得てきたのだ。
中国マジックのからくりは、上述の国営の製鉄会社が輸入割り当て量を自由に操作できる「鉱石輸入を目的として設立した特権的な貿易会社」が自社分以外の割り当て量を、年間契約を締結できないような中小の製鉄所に、プレミアムを付けて、配給してやることにあった。ところが、急激な需要減退の結果、
中小ミルは、そうした数量を必要としなくなった。それで、年契で約束した数量引取りを履行できなくなってしまった。胡氏の仕事は、契約相手に対して、昨年度の契約価格での、契約履行を迫ることであった。履行しないなら、契約に基づいて、ペナルティを支払うように求めることとなった。これが、事態を急転させる引き金となったようだ。
６．
日本の場合は、殆どの製鉄所は、自前の専用バースに大型船で運び込まれた鉄鉱石を、自社の製鉄所の高炉の出来るだけ近いところに荷卸しして、コスト削減することを最大の目標として設計、立地してきた。
中国の場合は、殆どの製鉄所は新設の宝山製鉄など一部を除き、古来鉄鉱石か原料炭の取れる内陸に設立されてきた伝統がある。そのため、オーストラリアから運ばれた鉄鉱石は、一旦、大連や青島などの公共の大規模鉄鉱石埠頭に下ろされ、内陸の製鉄所までの長い距離を列車やトラック、或いは長江などを内航船で運ばれる。
その間に、実需以上の部分の鉄鉱石は、長期契約価格より割高な値段で、転売されて、その差益が、その貿易会社の収益となり、幹部の懐を潤してきた。この価格格差がある限り、そしてまた値上げによるコストアップを、製品価格に転嫁できる限りは、値上げを拒否しなければならないという、必然的な理由は無かった。逆に言えば、前年価格で仕入れた原料をもとに、新価格での鋼材を顧客に転嫁できる限りは、経営者にとっては、右肩上がりの楽な経営ができたという点で、心の底ではありがたがっていたかもしれない。この動きに日本ミルも便乗した格好だが、本来は、基礎原料としての安定的な価格水準の維持を最優先させねばならなかった。原油価格の高騰に伴って、石炭をはじめ、あらゆる原燃料の価格が不自然なまでに高騰した。それを阻止しようとする健全な経営感覚が麻痺させられた。供給側でも、３大鉄鉱石会社の寡占が極端に進んだ結果、競争原理が働くなったことも、大きな影響を与えた。
７．
胡士泰氏が逮捕され、いろいろな情報が飛び交い、オーストラリア政府は、これはあくまでビジネス上の問題で、国家機密云々というのは濡れ衣だとし、中国のビジネスの信用度に大きく係わってくるとコメントしている。
中国のインターネット上には、胡士泰スパイ事件のアンケート調査に対して、１３万人近い人からのアンケートの回答を得たとして、９１％以上の人が、リオ社の国内外での結託（筆者注；３大鉱石会社のカルテル行為と、中国の貿易会社との結託行為を指すか？）は、国有企業と外資企業との間の交渉で普遍的に見られる現象であると看做しており、８９．５％の人が、本件は「国家機密を盗んだ」行為と看做している。また、６．９％の人は、これは産業スパイだとし、３．６％の人が、これは商売上の贈賄だと考えている、と発表している。
殆どのインターネット庶民は、胡士泰に対して、譴責せねばならぬ人間だと考え、更には、「漢奸」で「買弁」だと呼んでいる人もいる。「漢奸」とは売国奴の意味で、歴代王朝が滅びるとき、敵に通じて、国を滅ぼした売国奴のことである。記憶に新しいところでは、汪兆銘や周作人に与えられた。
要は中国人で北京大学という中国の最高学府で学びながら、オーストラリア国籍を取って、リオティントという外国企業の為に、中国の製鉄会社、ひいては中国国民に高い鉄鉱石を売りつけて、国に対して敵対行為を行った売国奴だということか。
おっと、忘れてはいけない。「買弁」コンプラドールだと呼んでいる人たちがいまだにいることだ。百数十年前にイギリス資本などの為に、中国の国有企業とか政府機関との間に介在して、莫大な利益をあげてきた人のことを、２１世紀のインターネット庶民は、まだ忘れていなかったのだった。しかも胡士泰氏は天津の抗大紅一という名前からして先の戦争中に抗日を掲げた有名大学の付属高校出身だから、天津のコンプラドールの伝統を受け継いでいることになる。これには正直、私もびっくりした。
８．
「国家機密を盗んだ」という罪は、今後の調査の進展を注意深く見守らねばならない。中国の鉄鋼生産政策は、国家機密なのか、ビジネス上の秘密なのか、これは議論の分かれるところであろう。中国の特色ある社会主義経済体制下では、どのような判断が下されるのであろうか。
ただ、ここ数日、胡士泰氏と接触したと見られる数多くの国有製鉄会社の関係者が、次々に呼び出されて、尋問を受けていることを報道していることから、
問題の根深さが伺い知れる。盗んだ罪を咎めるためには、それを盗ませた人物の特定と、その代償としての金品授受の有無。そして、それらの関係者の処分が発表されることになろう。
今後、こうした機密を漏らしながら、個人的に懐を肥やしてきた連中が再びのさばることのないように、というのが関係当局の狙いであろう。
「国家機密を盗んだ罪」と、「それをさせた連中」というフレーズを書きながら、３０年ほど前のことを思い出さずにはいられなくなった。筆者自身、北京の新僑飯店に滞在していた頃、数名の会社の先輩が、かつてこのホテルに軟禁されていたことに対するお詫びとして、中国の公安当局から招待されて、北京にやってきたことがあった。３階の廊下を歩いているとき、私たちの事務所にその先輩たちが挨拶に来られた。軟禁されていたのは、４０数年前の文革のころであった。私が日ごろ気さくに声をかけていた、ホテルの年配の従業員が、
私のところに寄ってきて、耳元で、「私は彼等を知っている。」と驚いた様子で「私は彼等に食事を運んでいた。」とささやいた。
軟禁された理由は、通常の業務報告で、その当時の出来事を日本の本社に連絡していたことが、「機密を盗んだ」との嫌疑を受けたためだと、聞かされた。
その報告書の文中に、街頭で大字報という宣伝ビラを張っているひとや、示威運動をしている人たちを、「連中」と呼ばわったということが、当局の日本語堪能な審査官に咎められたから、とも聞かされた。それからは「連中」という単語を報告書などに使うのを止める事にした。
９．
２００８年８月の北京オリンピックが閉幕して、リーマンショックで、世界金融恐慌が起こり、日米欧の鉄鋼メーカー各社は大減産に追い込まれた。自動車など鉄を使用するすべての産業の需要が激減し、あらゆる分野での鉄鋼消費が落ち込んだ結果、過去４年間、あれほどの活況を呈した鉄鋼業界は谷底に沈んでしまった。
この影響は、当然のことながら、鉄鉱石価格の下落につながった。 ２００９年の鉄鉱石商談は、上述したように、３３％の値下げで決着したが、中国はこれを認めず、４０％以上下げろと主張してきた。
それが、当局の取調べが始まったころから、状況に変化が現れた。７月１５日には多くの製鉄会社が、３３％値下げで同意したと報じられている。これは、多くのスポットサプライヤーたちが、これまで長期契約価格より下回った価格での取引に応じ、３大鉱石メーカーとの価格妥結の前に、より多くの鉄鉱石を中国向けに販売してきたのだが、そろそろ景気の底を打ったと判断して、値上げに転じたとの情報にも関係していることだろう。需給のバランスが取れ始めたことを示す証左だ。
１０．
しかし、３３％引きで手を握ろうということになったのは、これ以上、価格交渉を長引かせて、膠着状態を続けていられなくなったのが主たる要因だと、推測される。早く次の船を回して、他人よりも早く安い価格で、原料を調達して、より競争力のある鋼材を出荷して、４兆元の予算の建設鋼材部分を出来るだけ沢山取り込もうとする動きが出てきたことによる。現金なものである。
中国政府の推進しようとする、中小規模の製鉄会社を淘汰して、生産能力を徹底的に絞りこもうとする大号令がでたので、淘汰されてはかなわぬと、将来を見越す力のある経営者たちが、大手メーカーに先んじて、妥結の道を選んだのであろう。中央政府は政策による厳しい淘汰で企業の数と生産能力を削減し、製鉄業を健全なものに引き締めると言いながら、一方の地方政府は、同地区の大きな税金収入の柱であり、基幹産業で、周辺関連企業の雇用問題などから、そうやすやすとは淘汰は実現できまい、というのが業界関係者の大方の見方である。
日本の製鉄各社も、大分など止めていた高炉に再火入れを決めたところが出てきた。需要回復が、現実のものとなってきたことが大きい。昨年９月から始まった、世界的なマイナスのスパイラルが止まった。リオ社の胡士泰氏のスパイ事件がトリガーとなって、一つの時代が終わろうとしている。２０ドル前後だった鉄鉱石の価格が、４倍に跳ね上がり、原料炭やコークスなども暴騰も加わって、産業の米と言われた鉄鋼までが、バブルの波にさらされた。
世界の鉄鉱石鉱山会社の数が極端に減少し、その３大鉱山のうち、BHPビリトン社とリオティント社という２社が合併するという。これが、鉄鋼を消費する産業と諸国民から受け入れられるかどうか。そういう時に、またしても、中国には、天津のコンプラドールが登場して、会社という公器の収益のためではなく、ポストについている貪欲な人間の個人的な利益のためにという人間の欲望を最大限に利用して、ビジネスをしてきた「買弁」は今後も、姿を変え、形を変えて、新たな舞台に登場し続けることであろう。経済活動の活況が続く限り、消え去ることはあるまい。
（完） ２００９年７月１６日 於大連
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